しかし、これまでの経緯には不透明なことも多く出てきています。「五輪・パラリンピックまでに間違いなくできる」とのことですが、その検討にJSC・文科省・国交省のいずれも関与していないというのです。

また、総理が招致の最終スピーチで「他のどんな競技場とも似ていない真新しいスタジアムから、確かな財政措置に至るまで、2020年東京大会は、その確実な実行が確証されたものとなります」と発言される前に、文科省には3000億円を超える見積もりが提出されていたことが明らかになってきています。

これだけの混迷をしていおりますので、改めて2020東京オリンピック・パラリンピックを成功させるためにも、メイン会場がどうあるべきかはしっかり見直していただかねばなりません。

政府は7月21日、関係閣僚会議を開催しました。ヘッドは遠藤五輪大臣ですが、そのメンバーには太田国土交通大臣も入っています。また、再検討推進室には国交省から6名が派遣されております。
そこで、大臣に意気込みを伺いました。
大臣からは「できる限りコストを抑制して現実的にベストな計画を策定する」「国交省に対しては、コストあるいは工事、そうしたことに最も詳しい」「技術的な知見にも協力できる」「しっかり協力していきたい」と発言がございました。
太田大臣は技術面にも詳しい方ですので、その知見を余すところなく活かしていただき、見直してよかったと皆様に思っていただける競技場になるよう期待しております。